介護業界の枠を超え、社会に優しい企業を目指して・・・・・・・・

●人間力とは、自分の明確な理想を探す目的と、それを実現するための能力スキルの養成です
 

人は、それぞれ自身が求めた理想があり、その理想に一歩でも近づく努力を重ねていますが、努力の手法が間違っていると、その努力は無駄な作業となります。

目的を達成するためのスキルづくり、これが人間力開発につながります。

理想に近道はありません。

しかし、効率的なスキルづくりと時間配分によって、その道程を短縮することは可能です。当センター事務局がサポートの基本姿勢としている、この短縮作業をサポートするということでは、
 
 品質管理監査員認定講座(ISO22000内部監査員総合講座)
 

わが国の食品安全に対する消費者の注目度はここ数年極めて厳しくなっています。特に大腸菌O-157による大規模食中毒事件や有名メーカーの乳製品で発生した黄色ぶどう球菌毒素による食中毒事件、さらに国内でのBSE(牛海綿状脳症)の発生などがその引きがねになっています。加えてこの数年では品種や原産地に関わる虚偽表示の発覚や無許可農薬・添加物の使用など、企業の経営姿勢を問う問題も続出して、ますます消費者の信頼を損なう状況になっています。その結果として、事件に関わった企業の中には消滅や縮小を余儀なくされたものも見られます。

 
 講座では、これらの状況から、フードチェーンを担う食品関連企業がISO22000に取り組むための手助けとなるような、HACCPおよび食品マネジメントシステムの解説を進め、食の安全・安心に取り組む組織づくりを構築できる構成になっています。
 
メンタルヘルス・マネジメント集中講座
 
 
 

メンタルヘルスチェックの義務化

平成2712月以降、毎年1回の実施と労基署への報告が義務に) 

厚生労働省が専門機関に依頼して発表したデータによると、自殺やうつ病による社会的損失額が2009年の単年で推計約2兆7千億円に上ると推計しています。2兆7千億円というと、トヨタ自動車の営業利益(20153月期決算)とほぼ同額になります。仮に、自殺やうつ病対策が的確に実施されていれば、2009年だけで日本を代表する巨大企業の利益と同じ額を失われずに済んだ計算になるというわけです。

 「メンタルヘルスチェック義務化」という言葉から、事業者側からすると、法律に対応するために必要な「コスト」という感覚で捉える向きもあるのではないかと思いますが、例えばこれは、職員が幸せになることは、職員本人だけでなく、組織の利益にもつながるといえます。つまり、心の悩みを持つ職員を出さないための一次予防に力を入れるということは、企業にとっても利益につながることになります。

「職員の幸せ」は、職場、事業所の利益に直結

自分の事業所の問題に置き換えると「損失」が容易に想像できます。

事業所内に、うつ病の職員を1人抱えただけでも業務へのインパクトは多大なものがあります。それは、本人だけの問題では終わりません。

周囲を巻き込んだモチベーションの低下、負荷の増大、うつ病の連鎖的発症など、組織活力や介護サービスの低下に直結する。

これが少人数の事業所ともなれば、組織全体に影響が及ぶこともあり得ます。

 

★★職場での人間関係や顧客や利用者との関わりが原因で生じるストレス★★★

★★就職試験や転職による新しい環境へのストレス★★★


 
★★育児や子供の教育環境、老いてきた親の介護の悩みなどが原因で生じるストレス★★

★★近隣住民との関係が上手くいかないことでのストレス★★★

 
 
●OMI OLENT医療情報センター 人間力開発講座
 
 品質管理監査員認定講座ISO22000内部監査員総合講座)


(「食」を取り扱う全ての事業場の職員の品質管理の養成を目的として開設。方の短期養成を目指す講座。)


メンタルヘルス・マネジメント®集中講座

大坂商工会議所主催のメンタルへルス・マネジメント®検定試験合格を目標にしていますが、「身体の健康に気遣うようにこころの健康」も重要な時代に、自身と周りを幸せにするコミュニケーションスキルとしても活用できる。

熟語検定講座(2016年開設予定)

熟語検定講座(2016年開設予定)


  (「楽楽学習」準備中です。平常の講座は開講しています)

 
 
 
 
 
 
 
 
 
■実務体験で蓄積した人事の集大成

 
 
 
 
 
 
 
 

 
 
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